2026年10月時点で、SBI証券と楽天証券を合わせた保有資産評価は1,258万円になりました。
SBI証券では、オルカンとNASDAQ100を合計21.3万円買い増し。評価額は増えた一方で、含み益は前回記録より少し減っています。買付分と相場の値動きをごちゃ混ぜにして「増えたー!」としないためにも、今月も数字をそのまま残しておきます。
なお、SBI・楽天ともに、口座全体の「保有資産評価」と投資商品の「評価額」が別に表示されています。本記事では、それぞれの表示を混ぜずに掲載します。口座間で集計条件が異なる可能性があるため、合算の損益率は出しません。
今回の運用実績
| 口座 | 保有資産評価 | 投資商品の評価額 | 含み損益 |
|---|---|---|---|
| SBI証券(NISA) | 10,448,480.10円 | 9,762,008.66円 | +2,933,152.38円(+42.95%) |
| 楽天証券(特定口座) | 2,138,992円 | 2,058,992円 | +873,687円 |
| 合計 | 12,587,472.10円 | 11,821,000.66円 | +3,806,839.38円 |
「保有資産評価」どうしを合計すると1,258万円。「投資商品の評価額」どうしを合計すると1,182万円です。似た名前の数字を勢いで足すと、あとから自分が困るやつなので、表を分けました。数字は正直、表示項目が揃っているだけでだいぶ偉い。
SBI証券(NISA)は買付後も含み益が少し減少
前回の2026年9月の運用実績では、SBI証券の保有資産評価は10,343,916円、含み益は+3,017,832円でした。
今回の保有資産評価は10,448,480.10円で、前回から+104,564.10円。一方、含み益は-84,679.62円です。
今月は合計21.3万円を買い増しているので、保有資産評価だけを見ると積立分も含まれます。買付額を差し引くと、前回からの増減は-108,435.90円。相場や為替、保有商品の値動きが重なった結果で、どれか一つだけが原因とは決めつけません。
「口座の合計は増えたのに、含み益は減っている」が普通に起きるのが投資。毎回ちょっと混乱するけど、入金分まで相場が頑張ったことにしないための記録でもあります。
今月買い増したもの
SBI証券のNISAでは、次の3本を買い増しました。
| 枠 | 銘柄 | 買付額 |
|---|---|---|
| 成長投資枠 | eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) | 70,000円 |
| 成長投資枠 | ニッセイNASDAQ100インデックスファンド<購入・換金手数料なし> | 60,000円 |
| つみたて投資枠 | eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) | 83,000円 |
| 合計 | 213,000円 |
オルカンは地域や企業を自分で選び続けなくていいのが助かる枠。NASDAQ100は値動きが大きめなので、同じテンションで眺めると心臓によろしくない日もありますが、成長寄りの枠として続けています。
今月も、相場を当てにいく買付ではなく、年内のNISA枠を見ながら淡々と入れる調整です。急いで埋めようとして月末に慌てるより、少しずつ置いていきたい。

AI関連が怪しいので、近々下がるかもな~くらいの気持ちで生きています。原油の供給も心もとないですし、なんかいろいろとアレな情勢だなぁ的な。
楽天証券は563A・AGG・JEPQを追加
楽天証券の保有資産評価は2,138,992円、投資商品の評価額合計は2,058,992円、含み益は+873,687円でした。
前回記録の保有資産評価2,034,072円と比べると、+104,920円。含み益は前回の+885,823円から-12,136円です。
今回買い増したのは、いずれも特定口座の次の3銘柄です。
| 銘柄 | 買付数 |
|---|---|
| GX NASDAQ100・カバードコール ETF(563A) | 3口 |
| AGG | 1株 |
| JEPQ | 2株 |
楽天証券は、配当・分配金を受け取る枠としてゆるく続けています。保有数が少しずつ増えていくのは嬉しいけれど、分配金だけを見て値動きや中身を忘れないようにはしたい。
今月のメモ
保有資産評価の合計は前回記録から約20.9万円増えました。ただし、今月の買い増し額だけでもSBIで21.3万円あります。数字が増えていることと、運用だけで増えたことは別。
今月も相場の予想で売買方針を変えることはせず、オルカン、NASDAQ100、そして楽天側の保有銘柄をそれぞれの役割のまま持ち続けます。上がっている日も下がっている日も、まずは同じ項目で記録。これがいちばん続けやすい気がします。
※本記事は個人の運用記録であり、特定の金融商品の購入・売却を勧めるものではありません。


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